■ 管理業務主任者試験/直前期対策

2012年10月28日 (日)

管理業務主任者試験対策/直前期に「知識量を減らした講座」を受講しても合格することはできないです。

管理業務主任者試験対策の直前期講座の場合は、時間を短縮するために「知識量を減らした講座」が多いです。
知識量を減らす事で、市販本等で普通に学習してくる受験生が何度も問題演習してくる過去問の出題論点もカットすることになり、その講座を受講することで実力で得点できるのは50問中30点未満の得点ですから、後は運次第で、結果が良くてもボーダーラインぎりぎりの得点しかできないです。

先日行われた宅建試験対策の「直前期講座」の場合も多くのものが同様でした。
知識量を減らすことで、解りやすいところを解りやすく解説をする事から人気講座となっている場合もありますが、確実に合格に導くことはできないです。

梶原塾では、「完全合格講座」でも、本試験で出題される可能性の高い知識(出るとこ)の中から、出題された時には得点しなければならない知識に絞って教材を作製していますので、「直前期講座」であっても知識量を減らすことはしません。
その分、厳しい学習カリキュラムになりますが、特に宅建試験受験後に本格的に学習を開始する受験生の場合は、時間をかけて準備してきた受験生と勝負するのですから、やるしかないです。

「直前期・総まとめ重要ポイント講座」は、直前期に重要となる「まとめる作業」を一問一答形式の過去問演習(1246肢の全問解説)を中心として全科目について全6回で完結します。
INPUTまとめ講義(15:33:35)、OUTPUT問題演習の解説(21:47:37)の構成です。

本文をそのまま残した一問一答形式の問題で問題演習を繰り返すことで、事例設定を読み取る力も身に付きますし、個数問題に自信を持って解答できるようになります。
問題演習の題材とするのは、管理業務主任者試験とマンション管理士試験の過去問題1246肢です。
マンション管理士試験の重要過去問題も攻略することで、合格を確実なものにしていきます。

梶原塾 田中優彦

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2011年9月19日 (月)

模擬試験の受験と「みんなが解ける正解率の高い問題」について

前回の管理業務主任者試験対策の記事の中で、「みんなが解ける正解率の高い問題」を正答できれば合格ラインを超える得点をすることができる」と書きましたが、「みんなが解ける正解率の高い問題」とは何パーセント以上の正解率となった問題を指すのでしょうか。
宅建試験と管理業務主任者試験に共通するお題として考えてみます。

模擬試験の受験に関して、よく何パーセント以上の正答率の問題を復習しなさい旨のアドバイスを目にしますが、一律に何パーセント以上という指導はあり得ないです。
「みんなが解ける正解率の高い問題」の位置づけは、どの模擬試験なのかによっても変わってきますし、模擬試験の開催時期や受験者層によっても異なってくるからです。

また、本試験で合格するために模擬試験を受験する訳ですから、「本試験で出題された際には必ず正答できなければならない問題」についてはしっかりと復習することが大事ですが、しっかりと復習しなければならないか否かの選別を一問(4肢)単位で行うのは危険です。

たとえば、(a)4肢のうち3肢については難問だったにもかかわらず、正解肢となった肢が平易だったために正解率が高くなっている問題もありますし、(b)受験生を悩ませた2肢が難問だったために正解率が低くなっている問題でも4肢のうち残り2肢については最重要ポイントの知識である問題もあります。

ですから、単に一問(4肢)の正解率だけで判断してしまうと、(a)合否に影響しない難問についても復習しなければならなくなり、これまでの学習でマスターできていた「似て異なる重要な知識」について、本試験の直前に訳がわからなくなってしまう恐れがでてきますし、(b)最重要ポイントについて、模擬試験で「ぶれた知識」を確認する作業を行うチャンスをみすみす逃してしまう事になりかねないです。

少なくとも、上記のような点に触れずに行われている無責任なアドバイスには注意が必要です。

過去問を分析する際には肢単位で分析しなければ合格に直結した教材の作製はできませんが、模擬試験についても肢単位で分析することが大事なのです。

尚、梶原塾では、「本試験で出題された際には必ず正答できなければならない問題」を中心に構成し、良い復習の材料となるように模擬試験を作製しています。

» 宅建試験対策の学習法の完全合格マニュアルはこちら

梶原塾 田中優彦

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2010年10月26日 (火)

2010年(平成22年度)管理業務主任者試験対策として必要な法改正への対応

管理業務主任者試験は、法律系の資格試験であることから、毎年行われる法改正への対応も必要になってきます。

試験対策としての法改正に対する基本的な考え方ですが、試験的に重要な法改正については、改正された年に出題され合否に影響することもありますが、そうとは言えない法改正についてまで神経質になる必要はないと考えています。

今年の宅建試験においても、肢単位で検討すると法改正部分からの出題が目立っていましたが、法改正に完全に対応していなくても解答番号を決することはできる範囲での出題が目立ちました。

平成22年度の管理業務主任者試験については、実務上も重要な法改正が行われたことから、例年の「4月1日現在の法令からの出題」ではなく、「5月1日現在の法令からの出題」とする旨、試験実施要項で発表されています。
実務に即した試験とするための扱いなのだと考えていますが、本年度の法改正に限ってはしっかり準備して挑む必要があると考えています。

法改正の内容としては、マンション管理適正化法(マンションの管理の適正化の推進に関する法律施行規則)の改正が行われています。

また、これに伴い「マンション標準管理委託契約書」及び「マンション標準管理委託契約書コメント」の改訂が行われていますが、法改正と整合を図るための改訂だけでなく、全体的な見直しが行われていることから、法改正部分に限らず対応が必要となります。
法改正の前後で解答の正誤が変わる出題も考えられますので、要注意です。

試験問題次第では2~3点影響してくることになりますので、改正や改訂に準拠していない市販本や予備校教材を使用している場合は、出版社や資格試験予備校の追録等での対応を利用して修正して準備する必要があります。

尚、梶原塾の管理業務主任者試験対策の教材(テキスト・過去問解説集・解説講義)については、5月1日現在で施行されている法改正および改訂について、「マンション管理業」の科目の中で教材に取り込み済みです。

» 梶原塾の管理業務主任者試験対策の教材はこちら

梶原塾 田中優彦

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2010年9月26日 (日)

模擬試験の活用と受講する目的について

いよいよ梶原塾でも宅建試験対策講座の模擬試験が始まりました。
梶原塾では全2回の模擬試験ですが、9月21日から29日の間を受験期間としている第1回目のデータの回収が進んでいるところです。

塾生から頂いた報告メールに返信する形で、成績表を作成して、ひとりひとりに対して科目別にコメントを付けたPDFファイルを返信しているのですが、塾生から頂いた報告メールの内容を見る限り、ほとんどの塾生についてはコメントを待つまでもなく自己分析できているようです。
たとえば、「法令上の制限で失点した国土法については、基本に戻ってやり直します。」とか、「8種制限の特約について再確認して整理してみます。」旨のメールを頂く事が多いです。

このブログ内で何度も指摘していますが、模擬試験の目的は、何点得点できたかではなく、時間配分の確認と、試験会場がどういう環境であっても120分間集中して受験することに慣れる事が一番の目的です。
そして、解説を読んでテキストの該当箇所に戻って知識を確認する際にも、上下左右に記載のある知識や関連知識との比較を含めて丁寧に確認作業を行うなどの受講後の復習をしっかり行うことも大事です。
その為に、梶原塾では、過去問題集と同様に模擬試験の解説欄にもテキストの該当ページや関連項目の参照ページを掲載しています。
また、模擬試験で出題された知識がテキストには記載されていないというような、受験者を悩ませる作業を強いられることもないように作製しています。

受けっぱなしの模擬試験の受講は、せっかく仕上がりかけた知識の精度を落としてしまう事になりかねませんので、要注意です。
模擬試験を受講することで、あやふやな点を発見して、ぶれた知識の再確認を行い、本試験に備えるのが大事だということになります。
ですから、模擬試験の作り手が設定した想定合格ラインを超えたか否かで一喜一憂していては受講する意味がないです。
模擬試験については、実力試しという位置付けではなく、あくまでも復習の材料として活用するのが大事なのです。

管理業務主任者試験対策講座の模擬試験についても、同じことが言えます。
梶原塾では、11月9日から模擬試験がスタートすることになりますが、受講後に的を得た自己分析ができるようだと、合格という結果が見えてくるということになります。
超直前期になって、最後にやるべき事を見つけるということも、模擬試験を受講する目的にして欲しいです。

右サイドバー下部のGOOGLEのサイト検索を利用すると、「模擬試験」や「直前期対策」に関連する過去記事を一覧できます。

» 宅建試験対策の学習法の完全合格マニュアルはこちら

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