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2019年8月 5日 (月)

宅建試験・完全合格マニュアル2019年版 ⑬

❷ 学習の考え方編

● 学習の基本的な流れ

 

・学習の基本的な流れは①~②の繰り返しになります。

 ①テキストの体系番号ごとに解説講義を聴く(インプット)  
 ②解説講義を聴いた体系番号の問題演習をする(アウトプット)

・①~②の作業を全科目について完結することを「1回転」と呼んでいます。全科目についてインプットを終えてからアウトプットに取り掛かるのではなく、テキストの体系番号ごとに「①解説講義を聴いて
②問題演習をする」作業を行うのが大事です。

・確実に合格するためには、①~②について最低2回転を修了した後に、解説講義を除いた問題演習中心の学習を2回転以上することが必要です。

 

 

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2019年8月 2日 (金)

宅建試験・完全合格マニュアル2019年版 ⑫

❷ 学習の考え方編

 

  • 科目別出題数の変更に関して

    ・平成21年度より権利関係法令・法令上の制限・税その他①からの出題数が減少して、宅建業法からの出題数が増加しましたが、権利関係法令を重視した学習カリキュラムに変更はありません。

    法律の学習の基本となる民法(権利関係法令)についての学習をしっかりと行うことによって、宅建業法等の科目についても、理解して学習することが可能になると考えられるからです。

    ➩平成24年度以降の本試験では、宅建業法を中心に個数問題・組合せ問題の出題が増加した事から、確実に目標点をクリアするためには、これまで以上に正確な知識が要求されるようになっています。
     ex.平成28年度の出題形式 全50問中、個数問題6問・組合せ問題2

    ・確かに、出題数が増加した宅建業法については、権利関係法令に比べると、初学者でも短期間でマスターすることができますが、宅建業法の得点だけでは合否判定基準点を超える得点をすることはできませんし、宅建業法で20点満点を計算するのは難しいです。

    学習時間に対する得点効率だけを考えた学習では、確実に合否判定基準点に到達することはできないですから、学習効果を重視した学習法を採用して確実に合否判定基準点を獲得すべきだと考えています。


     【科目別出題数の変更】

                       

 

 

 
 

平成20年度

 
 

平成21年度以降

 
 

増減数

 
 

権利関係法令

 
 

16問

 
 

14問

 
 

2問減少

 
 

宅建業法

 
 

16問

 
 

20問

 
 

4問増加

 
 

法令上の制限

 
 

9問

 
 

8問

 
 

1問減少

 
 

税その他①

 
 

4問

 
 

3問

 
 

1問減少

 
 

税その他②(5問免除科目)

 
 

5問

 
 

5問

 
 

増減なし

 

 

 

 
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2019年8月 1日 (木)

宅建試験・完全合格マニュアル2019年版 ⑪

❶ 【宅地建物取引士資格試験について】

 

● 登録講習(5問免除講習)について

・「登録講習修了者」とは、国土交通大臣の登録を受けた機関が行う講習を受講し、その修了試験に合格した方で試験の一部免除を受けようとする者をいいます。登録講習を受講するための要件は、「宅建業に従事していること」です。

・「登録講習修了者」については、税その他②(問46~問50)の5問について免除されますので、「問1~問45までの得点結果に、免除された分の5点がプラスされる」と考えることができます。ただし、「一般受験者」の合格者であれば、問46~問505問のうち3点~4点(@3.5点)は得点してきますので、5点分有利となるわけではありませんので、次のように考えるのが一般的です。
 
・「一般受験者」に比べて、1点~2点有利となる。
 ・免除された科目について学習する負担が軽減される。

・梶原塾の塾生について、「登録講習修了者」の得点結果を分析すると、合格者であれば合否判定基準点よりも3点以上高めの得点ができている塾生が圧倒的に多いです。反対に、不合格者については、まったく得点が足らない塾生が多いです。

・要は、合格者については、免除がなくても充分に合否判定基準点を満たしていたということになりますから、「自分に必要な事をやったか、やらなかったか」で合否が決まっているということになります。登録講習を受講して免除されたことで油断が生じてしまわないように注意が必要ですが、
「免除された科目について学習する負担が軽減される。」のは事実ですから、受講要件を満たす方については、「保険を掛ける」意味で受講を検討するのも一考です。 

 

 
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