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2011年9月19日 (月)

模擬試験の受験と「みんなが解ける正解率の高い問題」について

前回の管理業務主任者試験対策の記事の中で、「みんなが解ける正解率の高い問題」を正答できれば合格ラインを超える得点をすることができる」と書きましたが、「みんなが解ける正解率の高い問題」とは何パーセント以上の正解率となった問題を指すのでしょうか。
宅建試験と管理業務主任者試験に共通するお題として考えてみます。

模擬試験の受験に関して、よく何パーセント以上の正答率の問題を復習しなさい旨のアドバイスを目にしますが、一律に何パーセント以上という指導はあり得ないです。
「みんなが解ける正解率の高い問題」の位置づけは、どの模擬試験なのかによっても変わってきますし、模擬試験の開催時期や受験者層によっても異なってくるからです。

また、本試験で合格するために模擬試験を受験する訳ですから、「本試験で出題された際には必ず正答できなければならない問題」についてはしっかりと復習することが大事ですが、しっかりと復習しなければならないか否かの選別を一問(4肢)単位で行うのは危険です。

たとえば、(a)4肢のうち3肢については難問だったにもかかわらず、正解肢となった肢が平易だったために正解率が高くなっている問題もありますし、(b)受験生を悩ませた2肢が難問だったために正解率が低くなっている問題でも4肢のうち残り2肢については最重要ポイントの知識である問題もあります。

ですから、単に一問(4肢)の正解率だけで判断してしまうと、(a)合否に影響しない難問についても復習しなければならなくなり、これまでの学習でマスターできていた「似て異なる重要な知識」について、本試験の直前に訳がわからなくなってしまう恐れがでてきますし、(b)最重要ポイントについて、模擬試験で「ぶれた知識」を確認する作業を行うチャンスをみすみす逃してしまう事になりかねないです。

少なくとも、上記のような点に触れずに行われている無責任なアドバイスには注意が必要です。

過去問を分析する際には肢単位で分析しなければ合格に直結した教材の作製はできませんが、模擬試験についても肢単位で分析することが大事なのです。

尚、梶原塾では、「本試験で出題された際には必ず正答できなければならない問題」を中心に構成し、良い復習の材料となるように模擬試験を作製しています。

» 宅建試験対策の学習法の完全合格マニュアルはこちら

梶原塾 田中優彦

梶原塾 専任講師 田中優彦のブログ -宅建試験・管理業務主任者試験対策ブログ-

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2011年9月10日 (土)

管理業務主任者試験の「建物・設備」分野の対策

管理業務主任者試験や宅建試験など多くの資格試験では、「みんなが解ける正解率の高い問題」を正答できれば合格ラインを超える得点をすることができます。
ですから、効率的で効果的に学習をするためには、みんなが解けない正解率の低い問題に対応するための学習に時間を費やしてしまわないことが大事になります。

管理業務主任者試験では、「建物・設備」分野から11問前後の出題がありますが、このうち対策を講じて実力で解ける問題は3~4問の出題しかありません。
50問中の7~8問(11問-3~4問)を捨て問にすることには抵抗があるでしょうが、効率的で効果的に学習をして合格するためには必要な選択肢だと考えています。

じつは、梶原塾では、この分野からなんとか5~6問を確実に得点できるような教材にできないものかと、他校の講座を受講してみたり、市販されているテキスト等の教材を参考にしてみましたが、対応できていると言える教材はありませんでした。
マンション管理士試験と管理業務主任者試験対策として「設備」分野の攻略に特化した講座でも対応できていませんでした。
各教材の目標点の設定と教材の内容にはかなりの齟齬(そご)があるのが実情です。

また、試験実施機関が実施する他の認定資格試験の指定参考書からの出題もあることから、これに対応できないものかと検討しましたが、絶対的な情報量が多いことなどから実現できていません。

「建物・設備」分野については、無駄な時間を費やすよりも、建築基準法をはじめとした法令に絞った学習に留めて、他の分野(科目)から確実に得点できるように対策を講じるのが合格に直結した学習だと考えています。

尚、梶原塾では、試験範囲全体を5つの科目に分類しています。
「建物・設備」については、「建物に関する法令」として法令を中心に構成しています。

※主な収録法令等
●民法その他の法令
 民法・住宅品質確保法・住宅瑕疵担保履行法・借地借家法・民事訴訟法・消費者契約法・宅建業法

●マンション法
 区分所有法・不動産登記法・建替え円滑化法

●マンション管理
 マンション標準管理規約・管理組合の会計・劣化診断と大規模修繕

●マンション管理業
 マンション管理適正化法・マンションの管理の適正化に関する指針・マンション標準管理委託契約書

●建物に関する法令
 建築基準法・消防法・水道法・浄化槽法・バリアフリー法・エネルギーの使用の合理化に関する法律

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