平成22年度の本試験に向けて -宅建試験・管業試験-
1月25日に管理業務主任者試験の不合格通知が届きました。
担当講座については、毎年受験することにしているのですが、解答用紙は白紙で提出しますので、毎年不合格になってしまいます。
不合格となる事を前提に受験しているわけですが、それでも、あまり気分の良いものではないというのが正直なところです。
ところで、本試験を前にして、あきらかな勉強不足から不合格を覚悟している塾生に対しては、「悔しい思いをしてきてください」とアドバイスしているのですが、この「悔しい気持ち」が来年度の受験の糧になるものだと考えています。
管理業務主任者試験の不合格者については、イマまさに悔しい気持ちになって来年度の受験は頑張ろうと考えている方も多いと思いますが、宅建試験の不合格者については、もうそのような気持ちを忘れてしまっている受験者も少なくないのではないかと考えています。
梶原塾の塾生のうち、来年度の受験に向けて再受講を予定している塾生についてもそれぞれです。
「春までに権利関係法令を1回転」のお約束をきちんとこなしている塾生もいれば、このまま平成22年度の教材が送付されてくるまでの間、何もしないで過ごしてしまう事になりそうな塾生もおられるようです。
もちろん、再受講生全員について把握できているわけではありませんが、定期的に経過報告をくれる塾生も少なくないです。
「お約束の権利関係法令の1回転が終了しましたので、春までは繁忙期である仕事に専念します!」旨のメールをいただく事もありますが、講師としての経験上、このような受験者の合格率は高いです。
10月の本試験までは長い道のりになりますし、いつも直前期のような学習を継続できるわけではありませんし、その必要もありません。
「やる時はやる」というメリハリも大事になってきます。
本年度から新規に塾生となった方も含めて、「再チャレンジをする」と決断したときの初心を忘れずに、自分に必要な事をしっかりと実践して欲しいと考えています。
本試験半年前までの学習としては、宅建試験については「民法を中心とした権利関係法令」、管業試験については「民法等および区分所有法」に絞った学習をお勧めしています。
この時期は、苦手分野の攻略に時間をかけるという選択もあるようですが、これらの学習の基本となる科目を攻略することが、試験の合格には近道となる場合が多いです。
尚、平成21年度までの宅建試験については、不合格通知の送付は行われていません。
得点結果を含む合否の結果について通知されるように制度が変更されると良いと考えています。
梶原塾 田中優彦
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