平成21年度宅建試験の本試験データの提供のお願いと再チャレンジ制度

梶原塾では、塾生から提供される本試験データを参考にして、教材の改訂や講義内容の組み換えを毎年おこなっています。
本試験データだけでなく、模擬試験データとの紐付けを行うことで、どのような塾生がどのような問題に対応できたのかできなかったのかなど、一問一問手作業で分析しています。

受け売りですが、塾生の本試験データについては、講師や塾に対する通信簿なのだと考えています。
予想に反して正答率の悪い問題があれば、教材の内容や解説講義の内容に改善すべき点があるという事になりますし、想定どおりに得点できていれば、教材の内容と解説講義の内容が思いどおりにでき上がっていたという事になります。

前回のブログで、本試験データについて、「ボーダーライン（合格基準点）の予想にだけ利用するのではもったいない貴重な情報」だと書きましたが、この作業を毎年おこなうことによって、宅建試験の傾向に即した教材の作製ができているのだと考えています。

翌年度の新規申込者に対しても、他校の教材や市販書籍で学習した前年度の本試験データの提供をお願いして教材の作製に活かそうと努力していますが、宅建試験の受験者の大部分を占める市販書籍で独学した受験者のデータについては、充分だとはいえないのが実情です。

そこで、再チャレンジ制度を設けることによって、他校の教材や市販書籍で学習した受験者の本試験データの提供をお願いできないものかと考えています。
本試験データの情報の提供をいただけた方で、平成21年度の宅建試験で結果の出なかった方については、2010年版（平成22年受験版）の「完全合格講座プロ」を特別価格で受講することができます。

2010年版（平成22年受験版）の完成する春までの間は、2009年版を使用して権利関係法令に絞った学習を行なっていただきます。
権利関係法令をできるだけ理解して学習することによって、他の科目についても理解して学習することができるようになります。
宅建試験対策の学習においては、権利関係法令をマスターすることが、合格への一番の早道だと考えているからです。

再チャレンジ制度のお申込みについては、条件と期限を設けています。
来年版の教材に提供された本試験データを反映させるために、平成21年11月30日24時までにエントリー（参加申込み）して本試験データ等を提供していただくことと、平成21年12月31日24時までに本申込みを完了していただくことです。

平成22年度の宅建試験に、一緒にチャレンジしていただけると幸いです。

>> 再チャレンジ制度　　>>別ウインドウで開く

梶原塾　田中優彦

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　　専任講師 田中優彦がネットサーフィンして見つけた宅建試験と管理業務主任者試験関連の記事をお題にして、梶原塾流に解説します。
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