« 塾生からのフィードバック・・・「梶原塾受講体験記(実務者の皆様へ)」 | トップページ | 平成20年(2008年)の管理業務主任者試験の合格発表 »

2009年1月 9日 (金)

法改正への対応とテキスト(教科書・参考書)と過去問題集の選択

昨年の宅建試験で不合格となって、そろそろ2009年(平成21年)の宅建試験に向けて学習を再開しようと考えているリベンジ組も多いのではないでしょうか。

宅建試験関連のWEBサイトをネットサーフィンしていても、2008年版(平成20年版)のテキストや過去問題集を使用することに関しての話題が目につきます。

今年(2009年)の受験対策としての法改正については、まだ確定していない税金関係の改正を除けば、合否に影響すると思われるような重要な改正点はないと言えますから、春以降に税金関係の改正点を取り込むことができれば、昨年(2008年)の受験で使用した愛着のある2008年版の教材を使用して学習しても、合格するための法改正対策としては、大きな弊害はないと考えてOKだと思います。

ただし、2008年版の教材であっても、昨年(2008年)時点での法改正に対応できていなかったテキストや過去問題集には注意が必要です。
昨年(2008年)は、今年(2009年)の法改正状況とは異なり、宅建試験の受験対策として重要な法改正が行われています。

早い時期(2007年12月頃)に出版・販売された2008年版の教材の中には、2007年6月に施行された受験対策上重要な法改正に対応できていないものあり、郵送で請求する追録やネット上の専用ページを閲覧しての訂正作業をしなければ受験対策の教材としては使えない状況でした。

出版時点で確定していない税金関係の改正であれば、追録等で対応することも致し方ない部分でもあるのでしょうが、前年に改正法が成立し、出版される半年前に既に施行されていた法令に対応できていないような教材が市販されているのも事実です。

ですから、2008年版の教材であっても、追録などによる訂正が完璧に処理されているテキストや過去問題集等の教材であれば安心ですが、そうでない場合はしかるべき手段で法改正に対応させなければなりません。
税金関係の改正を除く今年(2009年)の法改正については合否に影響しないとしても、昨年(2008年)時点での法改正については対応していなければならないのです。


ところで、昨日梶原塾宛てに、ある出版社から追録(訂正一覧)が送付されてきました。
昨年(2008年)の9月に郵送で追録を請求しておいた管理業務主任者資格試験対策用の参考書の追録です。
管理業務主任者の資格試験は、昨年(2008年)の12月7日に行われたのですが、もし、一般受験者であったならば「今頃送ってきても…」です。

宅建試験の受験者の中にも同様の経験をした方がおられるかもしれませんが、大手のスクールに通学し担当講師から指摘を受けている受験者でも法改正に対応できていない方が少なくないですし、書店で販売されている市販本を購入して独学で学習する受験者については、追録等での法改正への対応など行っていない場合が多いのが実態のようです。

いずれにせよ、2009年(平成21年)の宅建試験に向けての学習を効果的に行うためにも、過年度版の教材や早い時期に出版・販売された教材を使用する場合には法改正への対応をしっかりと行うことが必要です。


尚、梶原塾では、最新版の教材を使用して最新の法令を修得するのが一番であると考えています。
法改正への対応は当然として、最新の「出題傾向」に対応できているかどうかも教材選択のポイントだと考えています。

※2009年版(平成21年受験版)より、管理業務主任者資格試験対策講座も運営します。

» 梶原塾の宅建試験対策の教材はこちら

» 梶原塾の管理業務主任者試験対策の教材はこちら

梶原塾 田中優彦

梶原塾 専任講師 田中優彦のブログ -宅建試験・管理業務主任者試験対策ブログ-

|

« 塾生からのフィードバック・・・「梶原塾受講体験記(実務者の皆様へ)」 | トップページ | 平成20年(2008年)の管理業務主任者試験の合格発表 »

● 宅建試験/学習法・教材の選択と利用法」カテゴリの記事

コメント

コメントを書く



(ウェブ上には掲載しません)




« 塾生からのフィードバック・・・「梶原塾受講体験記(実務者の皆様へ)」 | トップページ | 平成20年(2008年)の管理業務主任者試験の合格発表 »