宅建試験対策 完全合格マニュアル 2009年版（平成21年版） Vol.3

【総合編】

●最低目標点の設定
・梶原塾では、その年の合格ライン（合否判定基準）を超える得点を確実に獲得できるように教材の作製を行っています。　その年の合格ライン（合否判定基準）の「プラス5点±2点」を目標点に設定してください。
37点が合格ライン（合否判定基準）だと仮定すると、40点～44点が目標点ということになります。
次のように科目別の最低目標点の設定をすることで、目標点を確実にクリアすることができます。

　　「科目別の最低目標点」
　　　　権利関係法令　　　　　　　14問中　10点
　　　　法令上の制限　　　　　　　 8問中　　6点
　　　　宅地建物取引業法　　　　20問中　17点
　　　　税その他①②　　　　 　　　 8問中　　4点
　　　　全科目合計　　　　　　 　　50問中　37点　＋α　＝　42±2点

・はじめからＭＡＸで37点しか得点できないような「端折った学習」を行っても、「あと何点」に泣く可能性が高いです。
資格試験対策である以上、効率よく学習することは大事ですが、効率よく「37点分の学習」をして宅建試験に合格できる確率は低いです。
そもそも、無駄なく「37点分の学習」という考え方自体が資格試験対策として馴染まないです。
特に「権利関係法令」の目標点を下げた学習法は、最近の宅建試験では通用しなくなっています。

※平成21年3月18日「試験の内容の構成変更」に伴い、目標点を書き換えました。

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【コメント】　
梶原塾では、ある教材を使用して学習した場合に、その年の本試験で「解けるはずの問題」の数を積算したものを「本試験問題のカバー率」と呼んでいます。
同様に、資格試験予備校や出版社の中には、自社の教材についての実績を算出して公表しているところもあります。

ただし、宅建試験対策の教材としては、単純にこの数値が高ければ良い教材だというわけではありませんし、低すぎても叱りということになります。
言い換えると、記述内容が詳細すぎても試験対策として余計なことまで学習することになってしまいますし、反対の場合は、いくら頑張っても合格ラインを越えることができないということにもなりかねません。

ちなみに、梶原塾の平成17年から平成20年までの「本試験問題のカバー率」は以下のとおりです。
A.平成17年　82%（41問）　　B.合格ライン　33問　　　（A-B=　8問）
A.平成18年　86%（43問）　　B.合格ライン　34問　　　（A-B=　9問）
A.平成19年　88%（44問）　　B.合格ライン　35問　　　（A-B=　9問）
A.平成20年　82%（41問）　　B.合格ライン　33問　　　（A-B=　8問）

「本試験問題のカバー率」とその年の合格ライン（合否判定基準）を問題数で比較すると、毎年8問～9問の間で連動していることがわかります。
カバー率が上下すると、それに連動して合格ラインも上下していますので、教材の内容やボリュームが最近の宅建試験の傾向に対応できていると考えることができます。
これを１問単位ではなく、１肢単位（50問×4肢＝200肢）で検証すると、もっと詳細なデータ分析をすることができますが、ここでは割愛します。

もっとも、「本試験問題のカバー率」の算定については、カバーできたかどうかの判断基準を厳しく設定している場合と緩く設定している場合がありますので、単純に比較はできないです。
緩く設定している場合の例としては、「とりあえずテキストに記載がある」とか、「模擬試験で類似問題を出題していた」とか、「ブログを含むネット上のコンテンツで掲載していた」とか、「推論すれば正答できるだろう」などです。

梶原塾の場合は、「解説講義内で取り扱ったかどうか」で機械的に判断して、本試験問題の分析を行い、次年度の教材の作製に利用しています。

「梶原塾WEBサイト内　完全合格マニュアル全文」
http://kajiwarajuku.com/takken/10.html


※２００９年版（平成２１年受験版）より、管理業務主任者資格試験対策講座も運営します。

梶原塾　田中優彦

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