宅建試験対策 完全合格マニュアル 2009年版（平成21年版） Vol.12

【法改正編】

●法改正への対応
・宅建試験は、法律系の資格試験であることから、毎年行われる法改正への対応も必要になってきます。
試験的に重要な法改正については、改正された年に出題され合否に影響することもありますが、そうとは言えない法改正についてまで神経質になる必要はないと考えています。
いずれにせよ、法改正に対応できていない教材で学習するのはお勧めできません。

・梶原塾では、最新の法律知識の修得を行って欲しいと考えていますので、法改正の確定する4月1日を待って、その年の教材を印刷しています。
3月末までの申込者に対しては、法改正の影響も少なく、学習の基本となる「権利関係法令」の前年度版のみを送付して、学習の土台作りをお願いしています。
この土台作りをしっかりと行った塾生の合格実績は突出しています。

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【コメント】　
宅建試験対策の学習の土台作りといえば権利関係法令です。
特に民法については、民法で得点するための学習としてだけでなく、法令上の制限や宅建業法の学習のベースとなる部分でもあります。

小さな敷地に大きな家が建たないのと同じように、土台がしっかりしていなければ積み重ねもできないです。

また、昨年は宅建業法が難化しましたが、この傾向が続くようであれば権利関係法令で確実に得点できる項目を増やす必要性が強まってきます。

他の資格試験予備校の動向は把握できていませんが、梶原塾の完全合格講座の申込状況をみていると、付焼刃的な学習では対応できないと判断した受験者が学習開始時期を早めているのかもしれないと感じています。


「梶原塾 WEB公開講座　 -宅建試験対策ポッドキャスト-」で、音声解説編を聴くことができます。

「梶原塾WEBサイト内　完全合格マニュアル全文」
http://kajiwarajuku.com/takken/10.html


※２００９年版（平成２１年受験版）より、管理業務主任者資格試験対策講座も運営します。

梶原塾　田中優彦

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