梶原塾 専任講師 田中優彦のブログ -宅建試験・管理業務主任者試験対策ブログ-

平成21年度宅建試験、超直前期最後の1週間の学習

平成21年の宅建試験まで残り1週間程となりました。
今年から宅建業法の出題数が16問から20問に変更されたこともあり、直前期になって宅建業法の復習に時間を費やしている受験者が多いようです。

しかし、ある程度仕上がっている受験者については、宅建業法の学習に時間を費やすことよりも、法令上の制限や税その他の学習に時間を配分したほうが良い結果となる場合もでてきそうです。

宅建業法に関しては、模擬試験などで、安定して17点前後の得点ができている受験者であれば、これ以上の得点増を期待して学習しても上乗せはあまり期待できないです。
どんなに完璧に仕上げておいたつもりても、本試験では、２～３問は「ケアレスミス」または「ポカ」をして失点してしまうことが予想されるからです。

そこで、確実に合格ラインを超える得点を狙うのであれば、宅建業法以外で合格者の正答率が高くなる分野（科目）の学習にシフトするべきです。

たとえば、法令上の制限の「国土利用計画法」・「開発許可」・「宅地造成等規制法」・「農地法」からの失点は合否を分けることになりかねませんし、毎年出題されている分野ですので、無駄な努力になる可能性も低いです。

また、税その他の「登録免許税」・「印紙税」・「不動産取得税」・「固定資産税」についても、過去問レベルの出題であれば、合格ラインを超える得点をしてくる受験者であれば確実に得点してくる分野ですし、５問免除科目の「住宅金融支援機構法」・「景品表示法」・「統計」に関しても然りです。

これらの分野については、合格ライン上の受験者であれば、短時間でマスターすることも可能ですから、苦手としている分野がある受験者については、超直前期の学習のお題にすることをお勧めします。

その他、直前期の宅建試験対策については、次のリンクで過去記事を閲覧できますので参考にしてください。
http://www.kajiwarajuku.com/tanaka/02_1/index.html

頑張ってきた受験者全員に、平成21年度宅建試験「合格」という結果がでることを祈っています。

梶原塾　田中優彦

尚、平成21年度（2009年）宅建試験についての解答速報については、試験の講評と予想合格ライン（合格基準点・ボーダーライン）について、このブログ内または梶原塾 WEB公開講座 -宅建試験対策ポッドキャスト-で取り上げる予定です。

ちなみに、福岡県の西南学院大学１号館で田中も受験します。

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平成21年度・宅建試験の「統計」対策

直前期に入って、「統計」からの出題への対策を講じている受験者も多いのではないかと思います。
宅建試験では、「宅地及び建物の需給に関する法令及び実務に関すること」として、例年問48で出題されています。
いわゆる５問免除科目からの出題になりますので、登録講習修了者は受験対策する必要はありません。

ところで、「統計」については、解説講義は行わずに参考資料を配布し、「最低限の傾向と数値だけ覚えろ」という指導機関も多いようです。
たとえば、地価公示に関しては、参考資料に次のような知識が記載されているだけのものが多いです。

【地価公示】
・全国平均では、住宅地・商業地含め全ての用途で下落した。
　※住宅地では３年ぶりの下落（-3.2%）、商業地では４年ぶりの下落（-4.7%）

・三大都市圏の平均では、住宅地・商業地とも下落に転じ、地方圏を上回る下落を示した。
　※住宅地では３年ぶりの下落（-3.5%）、商業地では４年ぶりの下落（-5.4%）

・地方圏の平均では、下落幅が拡大した。
　※住宅地では下落幅が拡大（-2.8%）、商業地では下落幅が拡大（-4.2%）

たしかに、「統計」からの過去の出題傾向を分析すると、知識量的には誤った指導だとはいえませんが、受験者の立場で考えてみると、何の手がかりもなく丸暗記するのはつらいですし、暗記しているだけでは問題に知識を当てはめることはできず、正答は導けないです。
また、ありとあらゆる「統計」に関するデータを記載しているために、必要以上の情報量になってしまっている参考資料も多いです。
「統計」を捨問にしてしまう受験者が多い理由だと考えています。

梶原塾では、グラフ化された図表を用いてビジュアル的にイメージできるように解説講義（約32分）を行っています。
そのために、「統計」に関しては、カラー版のテキストを使用しています。
また、「過去問の分析」と「学習すべき知識の選別」を解説講義内で行うことで、合格するために必要な知識を納得して学習できるように工夫しています。
そして、正しい記載だけを並べた「出題例」を用いて演習し、「統計」からの１点を確実なものに仕上げていきます。

本年度から、「完全合格講座デジタル」で「統計」をダウンロード受講できるようにしました。
直前対策編として、「土地」とセットで提供しています。
>> http://kajiwarajuku.com/takken/21.html#chokuzen

尚、「統計」に関しては、「専任講師のブログ」内の「宅建試験のレジュメ」でも、「税その他」の中で取り上げます。
>> http://www.kajiwarajuku.com/tanaka/takken-zei-11.html

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■ 完全合格講座　デジタル　　　全３６講座

　　１講座　 1,000円　　（消費税・送料込み）

■ 講座の特徴
・梶原塾の宅建試験対策の「完全合格講座ベーシック」をデジタル化した教材です。
・項目別に設定した講座単位で、１講座あたり一律1,000円で購入して学習することができます。
・１講座あたりの平均収録時間（解説講義）は、約１時間１０分です。
・必要な範囲のみを項目別に選択して受講することができますので、弱点補強するための単科講座として、
　また、直前期のまとめ教材として活用していただくのも一考です。

●完全合格講座デジタル（ダウンロード教材）
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「解けるはずの問題」で解答番号を決して勝負するのが大事なのです。 ‐直前期の宅建試験対策‐

平成20年の宅建試験まで残り10日程となりました。
仕上がり具合は受験生それぞれでしょうが、スポーツの場合の練習量と同じで、試験対策として行ってきた学習量は嘘をつきません。
「これだけやってきたんだ！」という自信を持って本試験に挑んで合格という結果を出して欲しいです。

ところで、本試験を直前にして本年度最後のアドバイスです。
前々回の「本試験対策を意識した直前期の学習　‐直前期の宅建試験対策‐」の記事でも指摘をしましたが、本試験では、「解けるはずの問題」で解答番号を決して勝負するのが大事です。
決して、「解けないはずの問題」に悩まされてペースを乱したり、時間を浪費してしまわないことが大事です。

そして、これからの10日間を有効に活用して、「本試験で高正答率（解答率）となり合格するためには得点しなければならない問題」を確実に得点できるように最後の総仕上げ作業を行ってください。

具体的には、基本的事項や重要事項をガチガチに仕上げるために、問題演習だけでなく、「テキストの通読作業」を取り入れるのがお勧めです。
上下左右に記載ある知識を確認することも含めると、1時間あたりに復習できる情報量が圧倒的に異なってきます。

中途半端な知識では、本試験で確実に解答を導くことはできないですから、新たな知識の補完は止めにして、ひとつでも多くの知識を確実な知識に仕上げていくことが大事です。
また、暗記すると決めた事項を「確実に暗記する作業」も最重要課題となってきます。

この期に及んで指摘する必要もないと思いますが、「模擬試験」等で出題された「解けないはずの問題」の復習なんかに時間を費やさないことは当然の試験対策です。
これ以降は、新規の模擬試験の受験は封印することをおすすめします。


頑張ってきた受験生全員に、平成20年度宅建試験「合格」という結果がでることを祈念します。

尚、平成20年度（2008年）宅建試験についての解答速報については、本試験当日の17時から18時には発表してくる大手の資格試験予備校に譲りたいと思いますが、試験の講評と予想合格ライン（合格基準点・ボーダーライン）については、このブログまたは宅建 梶原塾 WEB公開講座（ポッドキャスティング）で取り上げる予定です。

ちなみに、福岡県の西南学院大学５号館で田中も受験します。



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本試験対策を意識した直前期の学習 ‐直前期の宅建試験対策‐

直前期になって、本試験対策を意識した直前期の学習に関する質問が多くなってきています。
宅建梶原塾の塾生以外の受験生にもヒントとなる内容ですので、今年の塾生からいただいた質問に対する回答を一部加筆した上で掲載します。

【以下回答】
よく勘違いされることなのですが、リーガルマインド（法的思考力）を身に付けて学習をしていたとしても、本試験会場で①なんとなくこれだろうという解き方や②常識で考えるとこれだろうという解き方により択一問題の解答を正確に出せるようにはならないです。

リーガルマインドを大事にして学習することは、インプットの段階では効果を発揮しますが、アウトプットの本番では、知らない知識や不正確な知識では確実に正答することはできないからです。

たとえば、「虚偽表示による無効は、善意の第三者に対抗できない」という知識に関連して、「第三者の過失の有無は問わない」旨の判例がありますが、この判例が出題された際に、①なんとなくこれだろうという解き方や②常識で考えるとこれだろうという解き方で、「第三者は善意であれば保護され、第三者に過失があったとしても、無効を対抗できない」との解答を導くことはできないです。

本試験対策として「塾生専用ページ」で取り上げるつもりですが、「理解」は大切ですし、リーガルマインドもインプット時には効果を発揮します。
でも、知らない知識を「理解」や「リーガルマインド」で補って正答に導くことはできないです。
特に「権利関係法令」については、宅建試験対策として学習する期間では無理だと判断しています。

ですから、宅建試験の本試験においては、知らない知識はどんどんパスして、知っている知識だけを確実に正答できるように問題文を検討していくべきです。
知っている知識のみで各肢の正誤を判断して、「解答番号」を決して行くのが大事になってきます。
「解けないはずの問題」に時間を割いてしまい、タイムオーバーになってしまわないようにしなければなりません。

じつは、この辺りの考え方は、数年前と少し変化しています。
出題傾向の変化や問題文の長文化などが理由ですが、本試験対策として「塾生専用ページ」で取り上げます。

また、「暗記」すると決めた事項については、最終的には確実に暗記しなければなりません。
暗記すべき時期の目安は、「総まとめカンヅメ講座」終了後の「模擬試験その１」の受験前の９月中旬以降で良いと思います。
「総まとめカンヅメ講座」の終了後であれば、暗記すべき事項もかなり絞られていると思います。

ただし、その後どうせ忘れてしまいますので、もう一度「模擬試験その２」の前に暗記を試みてください。
本試験までに４～５回はチャンスがあると思います。

やっぱり、繰り返し学習することが大事なのです。

※08/08/24 一部加筆しました。


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四肢択一形式の問題演習 ‐直前期の宅建試験対策‐

本試験まで9週間となって、年度別の過去問集や模擬試験を利用して、本試験（本番の試験）と同形式の四肢択一形式の問題演習を行っている受験生も多いようです。

学習が進んでいる受験生の場合は、高得点をとることで満足している受験生もいるようですが、四肢択一形式の問題演習で、ある程度正答できるようになったからといって本試験でも得点できるとは限らないです。

特に、①なんとなくこれだろうという解き方や②常識で考えるとこれだろうという解き方や③他の肢との関連からこれだろうという消去法で正答できている受験生については要注意です。

もちろん、そのような方法であっても正答できるということは大事ですし、本試験でも必要なことです。
択一試験のセンスの部分は磨かれてきているわけですから、それなりの成果であることは間違いないですが、とても「合格レベル」だとは言えず、そのままでは本試験でも通用しないです。

四肢択一形式の問題演習の際に大事なのは、偶然に正答できることでなくて、偶然に正答できた問題も含めた復習をしっかりおこなって、一肢一肢を確実にしていくことなのです。

そして、本試験での出題可能性が低く、仮に出題されたとしても合否に影響しないような問題の復習に時間を割かないことも大事になってきます。
ある程度のレベルまで到達している受験生については、正答できた問題の中にこそ合格への鍵が隠されていることを忘れてはいけないです。

ちなみに、梶原塾では、模擬試験を受験する超直前期の９月下旬までの間は、「四肢択一形式」の問題演習を禁じて、「一問一答形式」の問題演習を繰り返し行っています。
直前期対策の「総まとめカンヅメ講座」のアウトプット編でも「一問一答形式」の問題演習を繰り返し行っています。

過去問が解けるレベルまで学習が進んできた塾生に対して、あくまでも過去問を題材に一肢一肢丁寧に演習を行っています。
その後のテキストに戻っての「上下左右に記載のある知識の確認作業」や「関連項目の確認作業」を通じて、切り口を変えた設問にも対応できる「合格レベル」に仕上げていきます。



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苦手分野を克服する学習方法 ‐直前期の宅建試験対策‐

宅建試験の場合は、「法令上の制限」を苦手科目にしている受験者が多いようです。
そこで、「法令上の制限」に関する学習アドバイスについて、今年の塾生からいただいた質問に対する回答を一部加筆した上で掲載します。
全体を１回転は終了したという前提でのアドバイスです。

【以下回答】
「法令上の制限」については、テキストの順番に学習するのではなく、「合格するためには絶対に落とせない項目」を一項目ずつ確実に潰していく方法もあります。
①～④以外の項目は後回しにしていただいてOKです。

「合格するためには絶対に落とせない項目」
　①開発許可の要否（P8～P9）
　②国土利用計画法（P29～P31）
　③農地法（P32～P33）
　④宅地造成等規制法（P38～P39）

①～④の項目についてのテキストの記載はたった９ページのボリュームです。
そして、これだけで、９問中最低でも４点、最大で６点確保できます。

必ず出題されて、合格者であれば必ず得点してくるところですので、たとえば、お休みの日を丸一日使って、①～④の１項目だけに集中して学習しても無駄にはならないです。

具体的な学習方法としては、「完全合格講座」の解説講義をもう一度聞いて、はじめはテキストを参照しながらでOKですので、過去問解説集Standardにあたってみてください。
④宅造法以外の項目は、「過去問解説集basicによる問題演習」もありますので、丁寧に演習してみてください。

テキストを参照しながらの演習ですから、暗記するような事柄がインプットされていなくても解答は出せるようになるはずです。
この問題は何を聞いているのか？（＝出題論点）を意識して演習するのが大事です。
そして、テキストを参照しながら解答が出せるようになったら、次のステップとして、テキストを閉じた状態で問題演習を行ってみてください。

これらの分野（項目）については、意外と覚えるべき内容は少なくて、理解することと繰り返すことで対応できる項目だということに気がつくようになると、しめたものです。
法令上の制限は、最初に登場する都市計画法や建築基準法で、暗記科目だとの印象が強くなって、つまづく方も多いです。
得意分野にするつもりで頑張ってください。

【以下省略】

「権利関係法令」などの他の分野についても言えることですが、基本ができていないのに、ただただ過去問を繰り返し解くだけでは、正答を覚えることはできても、確実に問題を解けるようになる筈がありません。

たとえば、②国土法であれば、「事前届出」なのか「事後届出」なのか、③農地法であれば、「3条許可」なのか「4条許可」なのか「5条許可」なのか、問題文を読み取って分別した後に知識をあてはめる作業ができるようにならなければ、細かな知識だけをインプットしても問題を解けるようにはならないです。
苦手分野については、直前期になってからであっても、基本に戻って学習する決断をできるかどうかが合否の分かれ目になることも多いです。

宅建試験の本試験まで１１週間を切っていますが、まだまだ基本からやり直す時間は残されています。
田中も担当していましたが、大手資格試験受験予備校の「直前講座」もまだ始まったばかりのところが多く、全科目が終了するのは９月の中旬以降というところも多いです。

宅建 梶原塾では、７月に入って学習を開始し、お仕事と両立しながら「完全合格講座」を３週間で１回転終了した兵（つわもの）もおられます。
相当に厳しい自己管理能力が要求されますが、やってできないことはないです。

ちなみに、「完全合格講座デジタル」では、項目別に設定した講座単位で、必要な範囲のみを選択して受講することができます。
１講座あたり1,000円～1,500円で、塾生と同じ講義を受講できますので、苦手分野の克服に利用していただけると幸いです。
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これまで学習したことを「まとめる作業」 ‐直前期の宅建試験対策‐

春頃から学習を開始し全科目を１回転以上終了した受験生については、これまで学習したことを「まとめる作業」も必要になってきます。

ここで問題となるのが、まとめ用のテキスト（まとめ集・参考書）を新たに導入すべきかどうかという点です。

基本的には、これまでのテキストを継続使用して「まとめる作業」を行うのが一番だと考えていますが、「まとめる作業」には不向きなテキストもありますので、その場合は思い切って、「まとめ用のテキスト」を導入してみるのも効果的です。

また、何度も見ることによってビジュアル的に整理できる部分も少なくないですから、「まとめ用のテキスト」を導入する場合には、できるだけ早い時期に決断するのが得策です。

そして、「まとめ用のテキスト」を新たに導入する場合には、「情報の一元化」を行うことが大事です。
中途半端に「まとめ用のテキスト」を使用すると、情報（知識）が散乱して混乱の原因になりかねませんので、これまで使用したテキストからの「写し込み作業」などを適宜おこなって、すべての情報（知識）を「まとめ用のテキスト」に一元化しなければなりません。

たとえば、法令上の制限の農地法に関しては、「まとめ用のテキスト」の○○ページを参照すれば、すべての情報（知識）が整理して記載されているという状態にすると良いです。
「まとめ用のテキスト」に記載のない知識やポイントになる解説などについては、「追加書き込み」や「貼り込み」などの「写し込み作業」も必要になってきます。

ただし、ポイントとなる部分のみを抜き出して図表化しただけの「まとめ集」はお勧めしません。
たしかに、似て異なる規定を比較することには長けていますが、周辺知識についての記載がないので、結果的に情報（知識）が複数のテキストに分散してボリュームが増えてしまうことが多いからです。

学習を継続していると、宅建試験の試験範囲が意外に広いことを再認識してしまいますが、常に「まとめる作業」を意識して学習することで、徐々にコンパクトに整理されていきます。
超直前期になって、効率的で効果的に総復習を行うためにも、この時期に「まとめる作業」を行っておくことは大事です。

ちなみに、宅建 梶原塾では「まとめ集」は作製していません。
「完全合格講座」で使用する「講義用テキスト」を直前期対策の「総まとめカンヅメ講座」でも使用しています。
体系的にまとめる作業を学習のはじめの段階から同時進行で行うことができるように、宅建試験に合格するために必要な知識を約200ページに完全整理して作製しているからです。

「総まとめカンヅメ講座」では、「完全合格講座」を修了した塾生をはじめ、これまで独学だった方や他校からの移籍組も、同じテキストを使用して受講していただいています。


●「講義用テキスト」の単体販売もおこなっています。　3,490円
情報の一元化のために、既習者が「まとめ集」として活用するのもおすすめです。
http://kajiwarajuku.com/file/21.html#shoseki　>>別ウインドウで開く

●「総まとめカンヅメ講座」は、約３０時間の音声解説講義とテキスト・過去問解説集Pro.が付属して、24,000円からの設定です。
既習者用のハイレベルな講座ですが、これまで独学や他校の講座を受講して学習してきたのに「過去問が解けない」という方にもおすすめです。
http://kajiwarajuku.com/file/07.html 　>>別ウインドウで開く



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宅建試験対策の予想問題集と模擬試験 ‐直前期の宅建試験対策‐

宅建試験の本試験まで13週間を切りましたが、これからの直前期の学習のやり方次第で、確実に合格するグループと2～3点に泣くグループに分かれてくるようです。

予想問題集や模擬試験で出題されて正答する事のできなかった「問題」や「知識」を中心に復習をするタイプの受験生は要注意です。

予想問題集の場合は、これまでに本試験（本番の試験）で出題されていない知識からの出題も多く、本試験で失点したとしても命取りとはならない「問題」も多いです。

また、模擬試験の場合には、本試験と同レベルの難易度とするために、正答率（正解率）が低くなるはずの「問題」が出題されます。
「問題」を作成する段階で、仮に同じ50問の「問題」が本試験で出題された場合には、合格ラインは○○点になるだろうという前提で「問題」を構成しているからです。
模擬試験の解説欄に、予想推定合格ラインは○○点などと記載されていることが多いです。

そもそも、これらの「問題」については、仮に本試験で出題された場合に不正解であったとしても、合否に影響するとは考えにくいです。
にもかかわらず、まじめで成績の良い受験生ほど、「解けないはずの問題」を中心に復習する場合が多いようです。
その結果、本試験で出題された際には必ず正答できなければならない重要な問題を復習する機会が少なくなり、本試験で失点し、それが原因で2～3点足らずの不合格となってしまう受験生が多いです。

一方、確実に合格するグループの場合は、本試験で出題された際には必ず正答できなければならない「問題」を中心に繰り返し学習しています。
宅建試験の場合は、正答率の高い「問題」を確実に得点できるように訓練することで、確実に合格することが可能なのです。

ちなみに、宅建 梶原塾でも直前期対策として「総まとめカンヅメ講座」や「模擬試験」をリリースしていますが、本試験で出題された際には必ず正答できなければならない「問題」を中心に構成し、良い復習の材料となるように直前期対策の教材を作製しています。



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まだまだこの時期からでも宅建試験に確実に合格することはできるのです。

先週から宅建試験の受験申込みも始まり、平成20年の宅建試験の本番（＝本試験）までいよいよ残り15週間となりました。

この時期になっても、まだ学習が軌道に乗っていない受験生もおられるようですが、これからお盆までの期間とその後の直前期の頑張り次第では、まだまだ合格することのできる可能性は残っています。
まずは、全科目を1回転終了させることが目標です。

これから学習を開始してお盆前までの間に1回転させるのは厳しいのが現実なのかもしれませんが、直前期になっても仕事との両立が必要なサラリーマンなどの場合は、お盆休みを最大限活用して、お盆休みの終了時までには1回転終了させて欲しいと考えています。
春から学習を開始した受験生の“倍”は学習するという強い気持ちをもって頑張って欲しいです。

ちなみに、平成19年の宅建梶原塾の塾生のデータによると、宅建試験の受験申込みが始まってからお盆までの間に教材の申し込みをした塾生の合格率は５０%でした。
3月末までに教材の申し込みをした塾生の合格率８５％には及びませんが、2人に１人は合格という結果を残されています。

尚、3月末までに教材の申し込みをした塾生の合格率が突出して高かったのは、学習の初めの段階で、前年度版（2006年版）の「権利関係法令」のみを使用して基礎作りをしっかりと行ったことと、はじめから梶原塾の教材のみを使用して学習したからだと分析しています。

また、学習方法の選択を誤ると取り返しのつかない時期になってきているのも事実です。
学習期間が短いからといって、知識量を落とした学習を行っても、確実に合格できるわけではありません。
合格ライン前後にしか到達できないと思われる「運次第の学習法（＝教材）」を選択しないことが大事です。
どの時期から学習を開始する場合でも、確実に結果を残すために「やるべき事」は同じなのです。

「楽して確実に合格できるハズがありません。」


※一部加筆しました。

【宅建試験の受験申し込み受付期間】
インターネットでの申し込み
  7月1日（火）午前9時30分～7月15日（火）午後9時59分まで
郵送での申し込み
  7月1日（火）～7月31日（木）まで（消印有効）

（財）不動産適正取引推進機構
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  確実に合格するための、おすすめの通信教材です。　53,000円～68,000円
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  講義用テキストの市販も開始しました。 3,490円 
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直前期２週間、量より質の過去問演習

平成１６年の合格者で、「マシーン化して過去問解いています。」というのが口癖の担当受講生がいました。
機械のように黙々と過去問演習を行なっているという意味なのですが、当時の受講生の間では流行り言葉のようになっていました。

直前期の学習方法として、「マシーン化」して過去問演習を行なうことに異論を唱える指導機関は、営業政策的なことを除いて本音で語ればいないはずですし、梶原塾でも過去問演習を一問一答形式で繰返し行なうことを推奨しています。

ところで、現在の学習レベルが同程度の受験生であっても、この時期の過去問演習のやり方次第で、「合格ライン上で終わってしまう受験生」と「合格する受験生」に分別されてくるのではないかと考えています。

「マシーン化」して過去問演習を行なう場合に、「一日何問解いた」というように、自己満足的に問題の演習量に拘っていたのでは駄目です。
解説欄を読み込み、テキストに戻って該当箇所の上下左右の知識と関連箇所の確認作業を行なうことが大事です。
問題演習を丁寧に行なうと、演習可能な問題数は限られてきますが、反対に、吸収できる情報量は多くなってきますし、点の知識を線で結ぶ学習にもなってきます。

また、テキストの通読もお勧めです。
問題演習よりも効率的に「知識の整理」を行なうことが可能です。
本試験の当日には、暗記箇所を中心に全体を通読してから会場に向かうのが理想ですし、「合格レベル」であれば、短時間で全体を通読することも可能なはずですから、本試験前日には２回転ぐらい行なって欲しいです。

尚、直前期の問題演習の題材としては、一問一答形式がお勧めですが、問題文の記載を短くまとめて編集した一行問題は推奨しません。
事実上答えが書いてある一行問題を題材にするよりも、テキストの通読を行なったほうが効果的に知識の確認作業をすることが可能ですし、直前期にこのような演習を行なうことによって、「事例設定の読み落とし」が原因となって本試験での失点に繋がってしまう事も多いようです。

「合格ライン上で終わってしまう受験生」と「合格する受験生」との差は、知識量の差よりも、問題解法能力の差の方が大きいと考えています。


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